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個人事業主は、サラリーマンと比べて、医療保険の保障を手厚くした方が良いのでしょうか。少なくとも、保険関係者のなかには、そういうアドバイスをする人もいるようです。
個人的には、医療保険は必要性が小さい保険だと思っています。しかし、個人事業主のケースだけは、保険関係者の言うことにも一理あると思わないではありません。
どうして個人事業主は医療保険に入ったほうが良いという意見が出てくるのでしょうか。このページでは、そのあたりを見てみたいと思います。
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医療保険の必要性は大きくない
上に書いたとおり、全く個人的な意見ですが、医療保険と言う保険商品はあまり必要性が大きい商品だとは思っていません。絶対に入るなとまでは言いませんけどね。どちらかというと、入らない方が良いんじゃないかと思うのです。
もちろん、医療保険が生保会社の中で主力商品なのは知っていますけどね。主力商品だからと言って、入る価値がある保険とは言えないのです。
正直な所、考えれば考えるほど、要らない商品ではないかと思うのです。
公的医療保険が充実しているから個人負担はそれほど大きくない
医療保険を要らないと思う理由は３つあります。
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理由①
入院するような事態になっても、年間の医療費はそれほど大きくならない
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一つ目の理由は、日本では公的医療保険が充実しているからです。公的医療保険と言うのは、健康保険や国民健康保険のことですね。
公的な医療保険というと、保険料の３割を自己負担と言うこと以外は知らない人も多いでしょう。しかし、公的医療保険の機能はどれだけではないのです。
公的医療保険には、実は、年間の医療費の上限を決める仕組みがあるのです。所得にもよりますが、この仕組みのために、年間の医療費はせいぜい50万円程度が上限と言う人が多いのです。このくらいなら、預貯金で何とかなりますよね。
もう少し具体的に説明すると、高額療養費と言う仕組みがあって、月々の医療費の本人負担の上限は、所得によって決まっているのです。ちなみに高額療養費には、入院に関する費用も含みます。
「こんな仕組みがあるのに、さらに民間の医療保険が必要なの？」と思ってしまうわけです。割と自然な感想だと思うのですが、いかがでしょうか。
医療保険が必要だと言う人は、この高額療養費の制度からこぼれるものがある事を力説します。例えば、個室を取った時の差額ベッド代や、入院中の食事代などです。
でも、「そこまで準備しないといけないものかなあ」という感じがしているのです。
所得保障の機能がある
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理由②
健康保険などには病気やケガで働けない時の所得保障の機能が付いている
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健康保険や労災保険には、病気やケガで働けない時の所得保障の機能もあります。例えば健康保険の場合だと、病気やケガで働けない期間は、給与の３分の２の所得保障があるのです。
要するに、仕事が出来ない期間も、ある程度のお金が入ってくることになります。この仕組みのために、生活に行き詰まらないで済むわけです。
生保会社の医療保険は手数料が高い
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理由③
生保会社の医療保険は割高である
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生保会社の医療保険の必要性が小さいと考えるもう一つは、医療保険は手数料が高いからです。はっきり言って保険会社の取り分が大きいのです。
全ての契約者が支払う保険料の合計と、受け取る保険金の合計を比べた場合、半分近くが手数料で消えてしまう事が知られています。つまり、生保会社の医療保険では、約半分が手数料なのです。
これだけの手数料を払うのなら、貯金でもした方がマシではないかと思うのです。
保険会社を悪く言う気は無いので補足しておきますが、この手数料の割合は医療保険が特に高いと言うわけではありません。掛け捨ての保険と言うのは、大体こういうものです。
ですから、本来は保険と言うのは、入らないで済むのなら入らない方が良いのです。
ただ、夫に掛ける死亡保険や自動車保険は、万が一の事があると家計が行き詰まってしまいます。例えば、自動車保険だと、億単位の賠償責任を負うことがあります。こんな額は、一般家庭では対応しようが無いですよね。
ですから、手数料が高いのを理解しつつも、入った方が良いと考えられるのです。
後半に続きます
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以上のような説明で、医療保険の必要性は小さいことがご理解いただけたと思います。しかし、個人事業主の場合は、ちょっと事情が異なります。そのあたりは、次ページで説明したいと思います。
次ページへ続く貯蓄が少ない個人事業主の場合は多少は考えられる[/important]
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