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前のページでは、医療保険に入る必要性が小さいことを説明しました。また、医療保険が割高であることにも触れました。
しかし、個人事業主の場合は、ちょっと事情が異なる部分があります。このページでは、その点に関して、説明しようと思います。
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前ページに書いた３つの理由のために、医療保険の必要性は必ずしも高くないし、入らない方が良いと考えられます。具体的には、医療費の上限が決まっていて、休業中の所得保障があり、しかも民間の医療保険は手数料が高すぎるのです。
ただ、個人事業主に関しては、少し事情が違います。何が違うかというと、病気やケガで仕事が出来ない時の、公的なサポートが無いのです。
前ページでも書きましたが、サラリーマンの場合、病気やケガで仕事が出来ない時には公的な所得補償があります。仕事が原因の病気やケガの場合は、労災保険が使えます。労災保険が所得保障をしてくれるのです。また、仕事以外の病気やケガでも、健康保険の傷病手当金と言う所得補償の仕組みがあります。
これらの仕組みのために、病気やケガで仕事が出来ない期間でも、ある程度の収入が補償されます。働けない期間の収入は、それほど気にしなくても良いのです。
個人事業主の場合は公的な所得保障の仕組みが無い
しかし、個人事業主の場合は、この仕組みがありません。ですから、病気やケガで働けない時の生活費は、自分で何とかするしかありません。
そこで、病気やケガで働けない時の所得補償的な意味で、医療保険を使うというアイディアが生まれるわけです。少なくとも、保険関係者（主に保険の営業）はそんなふうに主張するわけです。生保会社の医療保険の保険金が、サラリーマンの傷病手当金の代わりになるということですね。
生保会社の医療保険は使い勝手が悪い
もっとも、はっきり言って、医療保険は使い勝手がとても悪いです。なぜかというと、入院しない限りお金がもらえませんから。
例えば、自宅療養をするような場合には、医療保険に入っていても全く意味が無いのです。ですから、絶対に入った方が良いとは、ちょっと良いにくいのも事実です。
それに、前ページで書いたように、手数料が高いと言う事実は変わりません。万が一の場合に備えて、ある程度の額を貯めておくのが、最適な方法かなあと思います。
まあ、ある程度お金が貯まるまでの、つなぎ的な位置づけで入るのはアリだと思いますけどね。
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